2020.05.16組織作り

リモートワークとテレワークの違いは?マネジメントする際の注意点

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リモートワークとテレワークの違いは?

「リモートワーク」や「テレワーク」という働き方が、近年注目されています。従来ある勤務スタイルですが、2016年から政府が打ち出している「働き方改革」や2018年からの副業解禁などで、ますます一般化が進んでいます。

今回は、リモートワークとテレワークという2つの違いや、それらの働き方を導入するメリット、従業員管理における注意点についてご紹介します。

リモートワークとテレワークの違いは?

リモートワークとテレワーク、いずれも大まかには「拠点オフィス以外の場所で仕事をすること」を意味します。しかし、2つの異なる言い回しがともに使用されていることには、どのような背景があるのでしょうか。

ここでは、リモートワークとテレワークの2つの呼び名について、その使われ方や言葉のニュアンスの違いをご紹介します。

リモートワーク

リモートワークとは、今から30年以上も前から使われているテレワークという呼称に代わり、21世紀に入ってから急激に広まった呼び名です。

テレワークという言葉は、主に「在宅勤務」や「拠点オフィスを離れてサテライトオフィスで働くこと」を指していました。一方でリモートワークは、「既存の枠組みにとらわれず、自由に遠隔地で働くこと」を表現する意味合いで新たに生まれた呼び名であるとされています。

またリモートワークという呼び名を用いる職種・企業は、IT・クリエイティブ職・ベンチャー企業などが中心です。そのため、それらの業務の従事者が多い地域では「リモートワーク」という検索ワードでのインターネット検索回数が多いことも特徴です。

テレワーク

テレワークという呼び名が初めて用いられたのは1980年代半ばで、東京郊外に大手電機メーカーのサテライトオフィスが初めて作られたことに端を発するといわれています。これは日本でインターネットの普及が始まったタイミングでもあり、一般の人の在宅勤務や遠隔地勤務の推進を図る国策と連動して徐々に広まっていきました。

現在でも国や自治体・大企業などではテレワークという呼び名が用いられることが主体です。「自由に働くスタイル」を想起させるリモートワークとは異なり、単に「通勤による負担を強いずに済む働き方」を意味していると考えられます。

導入するメリットは?

導入するメリット

リモートワーク/テレワークと呼ばれる「在宅勤務」「遠隔地勤務」を、働き方改革の流れで導入したいと考えている会社も多いかと思います。

こちらでは、リモートワーク/テレワークを会社に導入する際のメリットについてご紹介します。

経費を節約できる

リモートワーク/テレワークを導入することで、通勤が不要になります。通勤する従業員が少なくなると、通勤交通費や社内備品などの経費を節減できます。

優秀な人材を集めやすい

働く場所を限定しないため、全国・全世界どこからでも能力があって優秀な人を採用できます。

生産性向上

通勤時間が減ることで、従業員の実質的な稼働可能時間が増えます。また、従業員一人ひとりが自分の時間を確保しやすくなり、心身の健康増進にも期待できます。これらによって業務の稼働効率が上がり、生産性の向上へつながると考えられるでしょう。

マネジメントする際の注意点は?

マネジメントする際の注意点は?

リモートワーク/テレワークの導入を検討する際には、従来にない働き方の仕組みをどうマネジメントしていくかという悩み事は付きものです。

ここでは、リモートワーク/テレワークをマネジメントする側として注意したい点についてご紹介します。

対面コミュニケーションが多い職場は要注意

会議や会合など、主に対面コミュニケーションで職場の情報共有や意思決定を行ってきた職場は、それらの代替手段を十分に検討の上、導入を図りましょう

ビデオ会議や定期的な集合の機会を設けるなど、ときには顔を見て話し合うことで従業員の孤独感や不安を払拭し、意思をすり合わせられる場を作ることが大切です。

勤務時間に代わる従業員の評価軸を打ち出しておく

通勤してくる従業員に対する評価軸には、勤務時間での評価を含めることが一般的でした。

しかし出勤がなくなれば、時間での評価が難しくなります。あくまで成果で評価せざるを得なくなりますから、勤務時間に比例した数量的な評価に代わり、成果による評価軸が必要になるでしょう。

おわりに

リモートワークとテレワークの言葉の意味合いは、本質的にはほぼ同じです。

しかし、求める働き方の理想像の違いで呼び方が区別される傾向にあることを意識すると良いでしょう。

リモートワークやテレワークの導入を検討中であれば、自社における利点や難点をあらかじめ洗い出し、対応策をしっかり講じて進めましょう。期待通りの成果や生産性向上のために、ある程度慎重で計画的な取り組みを図っていくことが大切です。

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