2020.06.16組織作り

業績評価の方法は…?人事考課が必要な理由とフィードバックの注意点

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業績評価の方法は…?人事考課が必要な理由とフィードバックの注意点

人事考課とは、給与や将来の昇進などの処遇に関する査定を目的に、社員のあげた成果や会社貢献度、能力などを成績として評価することを指します。年功序列の勤務体系を長らく採用してきた企業などでは、近年人事考課制度を導入したばかりで、慣れていないこともあるかもしれません。

そこで今回は、人事考課の必要性や各社員の業績評価の方法、またフィードバックする際の注意点についてご紹介します。

人事考課の必要性とは

かつて雇用制度の中心だった終身雇用制のもとでは、ほとんどの企業に人事考課制度はありませんでした。次第に終身雇用のモデルが現実的ではなくなったことで、企業は能力や成果に応じて処遇を決める人事考課を導入するようになったのです。

ここでは現代の企業における人事考課の必要性・有用性についてご紹介します。

評価に応じた待遇を実施し、社員の意欲を高める

成果を出して評価を高めることで、給与や昇進につながることを意識させ、業務に対するモチベーションアップを図れます。「結果を出せば良いことがある」と社員に意識づけられることは、人事考課の代表的なプラス要素です。

能力を的確に判断してアドバイスすることで、成長につなげる

人事考課により現状の能力を判断し「能力をさらに伸ばすには何が必要か」を伝えることで、社員の企業の一員としての成長を促すことができます。また、会社への貢献度を明確に知らせることも、社員自身のステップアップへの意欲に直結するでしょう。

社員の適性を把握し、適材適所への配置を実施できる

人事考課では社員の能力や成果度合いのほか、適した現場や働き方なども知ることができます。その社員の適性に合致した職場や部署への配置をスムーズにでき、企業と社員の双方にメリットをもたらすことが可能です。

業績評価の方法について

業績評価の方法について

人事考課制度では、各社員の業績を評価することが求められます。一人ひとりの頑張りを評価し、それを正しく伝えるためには、どのような評価の仕方を心掛ければ良いのでしょうか。ここでは、社員の業績を評価する際の方法を見ていきましょう。

絶対評価をベースとする

「5段階の5は全体の○%、△人まで」のような、杓子定規な相対評価制ではかえって公平性を欠きます。「どこまでの成果をあげ、達成度がどれくらいか」を基準に応じて絶対評価することが基本です。同時に「どれほどの意欲で向き合ったか」など数字で評価できない要素にも言及し、バランスの良い評価としましょう。

評価項目の偏りなどがないよう配慮し、常に公正に評価する

特定の社員に対するひいきなどがない公正な評価は大原則ですが、評価項目に偏りがあれば公正に評価したつもりでも偏りが生じることがあります。各期において項目の見直しを実施するなどし、いつも公正に評価できる状態にしましょう。

社員が課題を克服して向上できる工夫を含める

単に「今期の成績はこうでした」と伝えるだけでは、社員が自身の課題に気付きません。評価を伝えつつ、社員が現状の課題を意識できる伝え方を工夫する必要があります。

例えば、面談で評価を伝えたり、課題点をフィードバックしたりするなどの方法で、次期はそれを克服し向上を図るためのきっかけを作ると良いでしょう。

フィードバックの注意点

フィードバックの注意点

人事考課の際、ただ成績を数字で伝えるだけではなく、各個人へのフィードバックを実施することは社員の成長を促します。その一方で、フィードバックする際は、間違った伝え方をしないことも大切です。

ここでは、人事考課において社員へフィードバックを行う際の注意点をご紹介します。

良い点を褒めてから、課題点を助言の形で伝える

ネガティブな課題点を直接伝える必要があっても、いきなりそれだけを伝えることはマイナスの要素しかもたらしません。まずは、高評価したい点を褒める形で伝え、その後に今後改善できる点として課題の部分を「今後はこうすれば伸ばせる」というアドバイス型で伝えましょう。

結果と、それに至った根拠は必ずセットで伝える

「このような評価だったため、給与や処遇はこのようになります」と伝える場合、必ず「なぜその評価となったのか」という根拠を同時に説明できるよう準備しましょう。成績とそれによる報酬などの上下を説明する際には、「このような理由で上がった(下がった)」を、納得のいく形で伝える必要があります。

社員側に不満点がある場合、説明で了承してもらえるとは限りませんが、できるだけ穏便な伝え方に配慮することも大切です。

おわりに

今回は、社員の成績表ともいえる人事考課の必要性や実際の評価方法、社員へフィードバックを行う際の注意点についてご紹介しました。

優劣を明確に成績として定めることから、人事考課に対して抵抗を感じる方も多いかもしれません。しかし、社員を適正に評価できることで社員の特性に合う職場や働き方を提供できるなど、利点も数多くあります。

各社員が課題の克服を意識できる評価とその伝え方を工夫し、社員自身が能力・評価の向上を意識して仕事に取り組める状況が作れれば理想的といえるでしょう。

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