2016.02.16組織作り

会社への帰属意識を高めるには?帰属意識の向上施策

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近年、従来の終身雇用制が見直され、成果主義を取り入れる企業が増えてきました。しかし、個人の成果が重視される社会の中では、会社への帰属意識がどうしても低くなりがちです。従業員は自分の仕事にばかりに意識が向いてしまい、他人に気配りをしている余裕はなく、組織の一員として協力して働いているという実感が得にくいのです。
その結果、新卒で入社した会社に勤め続けるという風潮は減り、転職をすることが当たり前のようになってきています。人材の流出は、生産性や経費面で様々な問題につながる恐れがあります。帰属意識の低下は、決して看過できない問題なのです。
帰属意識を高めるにはどのような対策をすれば良いのでしょうか。今回は、会社への帰属意識を向上させるための施策を4つご紹介します。

【1】インナーブランディングの実施

会社への帰属意識を向上させる施策の1つに、「インナーブランディング」があります。インナーブランディングとは、企業が従業員に対して、経営理念や会社のビジョンなどを浸透させることで、従業員が仕事や会社に対してやりがいや誇りを持って働けるようにする施策のことです。従業員一人一人の意識を高めることができれば、結果としてそれが会社の製品やサービスの向上につながるため、有効な施策として近年注目されています。

【2】従業員の役割を明確化する

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会社への帰属意識が低下している原因として、会社内での自分の役割がよく分からない、会社内に居場所がないと感じている従業員が多いことが挙げられます。なんのために、誰のために仕事をしているのかが曖昧な状態でただ仕事をこなしているだけでは、モチベーションも上がらず、組織としての一体感を感じることは難しいでしょう。仕事を依頼するときには、その仕事をしなくてはならない理由や背景などをきちんと説明して理解させるようにしましょう。
また、面談や人事評価を通して、その人に期待していることや望んでいることをきちんと伝えるようにすることも、従業員のモチベーションを高める有効な方法です。他にも、部署の垣根を越えて気軽にコミュニケーションを取れる場を提供するなど、従業員同士の交流が活性化する仕組みを導入することを検討してみても良いでしょう。

【3】社内報の作成

会社への帰属意識を高める方法として、よく用いられている手法が社内報を作成し、従業員に配布する方法です。しかし、ただ闇雲に社内報を作っても効果が出ずに終わってしまうことが多いでしょう。帰属意識を高める社内報を作るためには、しっかりと企画を練ることが大切です。会社の歴史や業務的な連絡ばかりではなく、「従業員」がメインの社内報にしなければなりません。自分の他にどんな人がどのような想いで、この会社で働いているのかを知るきっかけとなるような社内報を作成しましょう。

【4】福利厚生を充実させる

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従業員が日頃から快適に働けるために、職場環境を整えておくことも帰属意識の向上には大切なことです。
例としては、無料で利用できるソフトドリンクや軽食を常備したり、社員食堂を設けたりといったことが挙げられます。
加えて、定期的なパーティの開催や、会社内で同じ趣味趣向の人達同士が集まって、クラブ活動できるような制度を作ることなども効果的ではないでしょうか。

おわりに

雇用の流動化が進む中、対策を何も講じずにいては、会社への帰属意識は薄れていく一方です。自分の仕事にしか関心を持たない従業員ばかりでは、会社の成長は期待できません。会社の主力となる技術や能力を持った人材もどんどん流出していってしまう可能性もあります。会社への帰属意識が薄いと危機感を持っているのであれば、早めに対策を打つようにしましょう。

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